時間外労働の上限規制（A・B・C水準の詳細はこちら）を守るには、制度を理解するだけでなく、日々の当直表の組み方に落とし込む必要があります。
この記事では、実務での具体的なポイントを整理します。
1拘束時間と休憩時間を明確にする
当直の種別ごとに、拘束時間（何時から何時まで）と、そのうち休憩として扱える時間を明確に定義しておくことが出発点です。「なんとなく夜間は休憩時間」といった曖昧な運用では、時間外労働を正確に計算できません。
宿日直許可の対象にできる種別とできない種別を分けて管理することも重要です（詳しくはこちらの記事）。
2月100時間に近づく前にモニタリングする
時間外・休日労働が月100時間以上となる見込みの医師には、100時間に達するまでに面接指導を行う必要があります（特例水準の業務に従事しない医師で、疲労の蓄積が認められない場合は、100時間以上となった後に遅滞なく行うことも認められています）。
月末になって初めて100時間を超えていたと気づくのでは遅く、当直表を組む段階で医師ごとの累積時間外労働を把握し、早めに調整できる体制が必要です。
3連続勤務時間制限・勤務間インターバルを組み込む
特例水準（B・連携B・C水準）の指定を受けた業務に従事し、時間外・休日労働が年960時間を超える見込みの医師については、連続勤務時間の制限と勤務間インターバルの確保が義務です（それ以外の医師でも、時間外労働（休日労働を除く）が年720時間を超える見込み、または月45時間を超える月が年6か月を超える見込みの医師は努力義務）。
連続勤務
原則15時間まで
宿日直許可のない宿日直に従事させる場合は28時間まで
勤務間インターバル
24時間以内に9時間
始業から24時間以内に継続した9時間の休息（28時間の場合は46時間以内に18時間）
C-1水準の臨床研修医には、さらに厳しい決まりがあります（研修医の当直表の組み方）。当直の翌日にすぐ通常勤務を入れると、この制約に抵触する可能性があるため、当直表を組む段階で当直明けの勤務まで含めて確かめておくことが大切です。
4代償休息の付与を忘れない
予定した休息時間中に緊急の業務（外来・入院患者の対応）をさせた場合は、その時間に相当する休息（代償休息）を、発生した月の翌月末までにできるだけ早く確保します。やむを得ず15時間を超えることが予定された手術などの業務では、その業務が終わった後、次の業務が始まるまでに確保します（C-1水準の臨床研修医は期限が別に定められています。努力義務の対象の医師では、緊急の業務の分の代償休息は翌月末までにできるだけ早く確保するよう努めます。宿日直許可のある宿日直の間に働かせた場合も、翌月末までに負担に応じた休息を確保するよう配慮します）。
当直表を組む担当者だけでなく、誰がいつ代償休息の対象になったかを追跡できる仕組みを持っておくと、付与漏れを防げます。
メディクミでできること
メディクミでは、当直・オンコールの種別ごとに拘束時間・休憩時間を設定すると、当直による時間外の目安が自動で計算され（設定でONにした場合。勤務表の予定にもとづく目安で、宿日直許可のある宿直中に実際に診療した時間などは含まれません）、医師ごとに設定した月の上限を超えないよう、自動作成に反映されます（上限を設定した場合）。
病院ごとに計算ルールが異なる前提で作られており、平日・休日で控除時間を分けたり、翌日を休みにする場合の控除にも対応しています。
当直による時間外の目安の累積もいつでも確認でき、月の途中でも「誰が上限に近づいているか」を把握しながら運用できます。
まとめ
上限規制を守るための当直表運用は、①正確な時間外労働の計算、②早期のモニタリング、 ③制約を組み込んだ割当、④代償休息の追跡、の4点に集約されます。
いずれも手作業では継続的な運用が難しい性質のものなので、仕組み化を検討する価値があります。